基本的にdmやダイレクトなメールは商品の案内やカタログを個人や法人宛に送ることをいいます。インターネットを利用してのWEBメールでは送れないものを送るのに便利です。無料で送付することで、宣伝効果にもなりますし、少しでも興味を持ってくれた方からお問い合わせや注文を受けたりすることもあるので、資料カタログや送料はかかりますが、費用対効果も得られるので、様々な企業が活用しています。特に通信販売を行っている企業は定期的に商品カタログを送付して、消費者の気に入るものがあれば購入してもらえることもあります。多くの人に送付することで企業の知名度を上げることもできるので一種の営業ではあるのですが、この営業をかけるのにdmやダイレクトメールの費用を抑えて活用できる方法を紹介していきます。

dmやダイレクトメールの費用を節約するには

自社でdmやダイレクトメールの宛名・封書作成から発送までの業務を一貫して行うのもいいのですが、より費用を抑えたいのであればdmやダイレクトメールの全ての業務を行ってくれる代行業者に依頼することをおすすめします。ネットで探すとたくさんの代行業者が出てきますので、気になった業者に問い合わせして一度話を聞いてみてもいいと思います。価格帯やサービスも業者によって違うので、企業のニーズに一致する業者を選ぶことと、代行としての実績も参考にしてみるのもいいです。dm発送代行業者が行ってくれるサービスとしては顧客の情報を基にして宛先を作成してくれ、名刺や名簿のデータ化をしてくれます。基本料金から宛名作成、発送まで1つのdmを100円未満に抑えて送ることも可能です。面倒な封書作業も代行業者に頼めば業務負担も軽減できます。

dmやダイレクトなメールを代行業者に依頼する時の注意点

dmやダイレクトなメールを発送代理業者に依頼する前に、まず自社で全ての作業をやるとどのくらいの時間・人権費を含めた費用がかかるかを把握しておくことが大事です。それから代行業者に依頼した時の費用と比較して、もし自社で作業した時の方が費用もかからないのであれば、業者に依頼すると逆に費用がかかってしまう場合もあるので気を付けます。業者のサービスの中には名刺などの顧客データ入力や発送の際に、荷物を追跡してくれるサービスがついているところもあるので、用途によってかつようしてみてもいいと思います。また、dmやダイレクトメールは多くの顧客のデータを取り扱うので、プライバシーマークを取得している業者やネットサーバーのセキュリティ強化に努めている業者であれば、安心して依頼するといいでしょう。